葬儀は故人の遺志を尊重し、予算規模などの面でも、手落ちなく事を進めるように心がけることが必要です。そのためには葬儀で大きな役割をもつ僧侶の予定を確かめるのはもちろん、故人の社会的地位、交友範囲などを考慮し、遺族、親族、友人ほか諸団体など関係者の数と会葬者数、距離的な事情などの便宜をすべて考慮したうえで日程、場所を組まなければなりません。その時に注意しなくてはならないことは、死後24時間以上経過した後でないと埋葬、火葬ができない事。また火葬場の都合により時刻が制限される場合など注意が必要です。
  家督相続人が喪主を務める習慣もありますが、現代では相続制度の改定に伴い、故人と最も縁の深い方が喪主を務める傾向にあり、配偶者が喪主を務める形が多くなっています。いずれにしても葬儀を行う側の代表者ということになりますので、近親者の間でよく相談して決める必要があります。